食料品の値上げが続いています。私たちの暮らしへの影響はもちろん、世界的な食糧価格の高騰は深刻な食料問題にもつながっているのだとか。今回は、そんな社会問題を「おにぎり」で解決に導くユニークな取り組みをご紹介。その名も「おにぎりアクション2022」！　誰でも簡単にSNSで参加できます。

SDGs目標「飢餓をゼロに」解決に向けて

SDGsは17の目標が設定されていますが、そのなかの目標2として掲げられている「飢餓をゼロに」。実は、解決の遅れが心配されています。その理由は新型コロナウイルス感染症や気候変動、ウクライナ侵攻などによる世界的な食料価格高騰によるもの。日本でも食料品の値上げが相次ぎ、私たち消費者にとっても見過ごせない問題となっています。

日本発の取り組み「おにぎりアクション」

2021年の投稿写真より。

食料品の値上げによる家計への負担や、輸入に頼る日本のフードシステムへの疑問･･･。さらには食料安全保障への不安も重なり、米食つまりお米を主食として食べる習慣の価値を見直す動きが高まっています。

そんな米消費の促進と、世界で増え続ける飢餓人口（十分な食料が手に入らず、栄養不良になっている人々の数）のために、手軽に参加できる取り組みがあります。それが、すでに8年目を迎えるプロジェクト「おにぎりアクション」。今年も10月6日からスタートします。

2021年の投稿写真より。

｢おにぎりアクション」は日本を代表する食べもの「おにぎり」がシンボル。参加する方法はとっても簡単です。「おにぎり」の写真に#OnigiriActionを付けて、Facebookや Instagram、TwitterなどのSNSまたは「おにぎりアション」の特設サイトに投稿するだけでOK。

｢おにぎりアクション2022」をサポートする、過去最高の35にも及ぶ企業や自治体が、1枚の写真投稿につき100円を寄付。その寄付金がTFT（特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International）を通じて、アフリカやアジアの子どもたちに給食として届けられるのです。100円は給食5食分に相当するそうですよ。私たちが「おにぎり」の写真を投稿するだけで、子どもたちに給食をプレゼントできるだなんて！

10月16日は「世界食料デー」

2021年の投稿写真より。

2021年までの7年間で、「おにぎりアクション」には累計約125万枚の写真が投稿されたそう。通算で約680万食の給食を飢餓で苦しむ子供たちに届けることが叶ったわけです。

10月16日は国連が定めた世界食料デー（World Food Day）。世界中の人が食べ物や食料問題について考える日です。この日を含めた1ヵ月間にわたって、今年も「おにぎりアクション2022」が実施されます。期間は2022年10月6日（木）～11月6日（日）まで。特設サイトは9月1日から開設されています。ぜひ興味を持った方はチェックしてください。

食料問題の解決に臨むTFTの取り組み

｢おにぎりアクション」を立ち上げたのは、日本発の特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International（通称TFT）。“TABLE FOR TWO”は直訳すると「二人のための食卓」という意味。“先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合う”というコンセプトのもと、世界の食料問題の解決に向けて活動を行っています。

今回ご紹介した「おにぎり」アクション以外にも、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり飢えに苦しむ世界の子供に給食1食分をプレゼントするといった取り組みも行っているそう。これまでに、企業や官公庁、大学、病院など約700団体が参加。東アフリカと東南アジアの5ヵ国（ケニア 、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピン）を中心に、学校給食の提供、そして菜園・生産性向上プログラムと幅広い支援を実施。累計支援給食数は9,000万食にものぼるのだとか。そのほか、食料問題の本質に迫る取り組みとして、自分たちの手で野菜を育てる「TFTファーム」（千葉県市川市）を立ち上げるなど、その活動は広がっています。

昨年、2021年の「おにぎりアクション」にはおおよそ１日平均8,500枚の投稿があったそう。米消費量に換算すると推定59トンにも！ たくさんの人が世界の食料問題を身近に考え、そして米食を見直すきっかけになったといえそうです。おにぎり1つから始められるワールドワイドなアクションに、あなたもぜひ参加してみませんか？

おにぎりアクション2022
https://onigiri-action.com/

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International
https://jp.tablefor2.org/